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教育プログラム詳細

職場マネジメント研修

行政機関向け
研修日数1日間
研修対象管理・監督者 / 経営幹部(幹部候補)
特徴講師は、市役所在籍時代の行政経験(行革 や職員研修等を担当)に加え、日本経営品質賞 の関係でも多数民間組織との交流や企業経営 革新支援を通じて得た「現場発の知見」が豊富 です。解説もわかりやすく、楽しく学べます。
研修対象
すすめ方講義・グループワーク等
ねらい①管理職として目指すべき姿・使命について再確認する。
②実務経験を振り返り、自らのマネジメント傾向を知る。
③職場マネジメント・部下育成のポイントを理解し、自職場での実践につなげる。


プログラム内容

まずは原点に立ち返ろう

・目指すべき職員像

・目指すべき組織像 の確認

管理職の役割把握と、自身の振り返り

(1)管理職が果たすべき役割を理解する

①自身の業務の遂行  ②チームをマネジメントする

③上司を補佐する    ④関係部署と連携する

⑤庁外関係者との関係構築  ⑥自己啓発

(2)自身のマネジメントの傾向を知る

・モチベーショングラフ  ・レーダーチャート

・KPT(継続/改善/挑戦する項目整理表)の作成

職場のマネジメント

(1)マネジメントの基本の再確認

・部下への指示     ・チームの指揮

(2)管理職として更に成長するために

・「マネージャー」から「リーダー」へ

・経営感覚の習得に参考となる「日本経営品質賞

アセスメント基準」

(3)職場風土の改善につながるマネジメント

・組織風土の正体      ・問われるのは「真摯さ」

・風土を改善する5つの条件

部下の育成

(1)部下育成手法の再確認

(2)部下の主体性を引き出す育成手法(対話の重要性)

よき組織の実例に学ぶ

・日本経営品質賞受賞企業の経営現場のDVDを視聴

講師名トヨシマヒデアキ 豊島 英明 
<講師プロフィール>
1988年度神戸市役所入庁。住宅局(経理)、市長室(報道・ラジオ番組)、神戸港埠頭公社(経理・企業誘致)、行財政局(経営品質・行政評価)、北区役所まちづくり推進課長、職員研修所長、市長室国際課長、みなと総局企業誘致担当部長を経て、2018年度早期退職。

自ら講師となり自治体に経営品質の考え方を普及するため起業し、合同会社創発研修ラボ豊島屋を2019年設立(経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得)。神戸学院大学客員教授、早稲田大学招聘研究員。

著書に、『行政経営改革入門』『政策評価手法』『自治体バランス・スコアカード』『自治体職員がみたイギリス』『行政の質を高める8つの基準』など。
神戸市在職中の講師歴として、同志社大学社会人大学院非常勤講師、全国自治体・民間企業など多数。
リーフレット(PDF)ダウンロード(約 543KB)
問い合わせ先公務協力グループ
問い合わせ先電話番号06-6443-6925
研修日数 1日間
研修対象
すすめ方 講義・グループワーク等
ねらい ①管理職として目指すべき姿・使命について再確認する。
②実務経験を振り返り、自らのマネジメント傾向を知る。
③職場マネジメント・部下育成のポイントを理解し、自職場での実践につなげる。


プログラム内容

まずは原点に立ち返ろう

・目指すべき職員像

・目指すべき組織像 の確認

管理職の役割把握と、自身の振り返り

(1)管理職が果たすべき役割を理解する

①自身の業務の遂行  ②チームをマネジメントする

③上司を補佐する    ④関係部署と連携する

⑤庁外関係者との関係構築  ⑥自己啓発

(2)自身のマネジメントの傾向を知る

・モチベーショングラフ  ・レーダーチャート

・KPT(継続/改善/挑戦する項目整理表)の作成

職場のマネジメント

(1)マネジメントの基本の再確認

・部下への指示     ・チームの指揮

(2)管理職として更に成長するために

・「マネージャー」から「リーダー」へ

・経営感覚の習得に参考となる「日本経営品質賞

アセスメント基準」

(3)職場風土の改善につながるマネジメント

・組織風土の正体      ・問われるのは「真摯さ」

・風土を改善する5つの条件

部下の育成

(1)部下育成手法の再確認

(2)部下の主体性を引き出す育成手法(対話の重要性)

よき組織の実例に学ぶ

・日本経営品質賞受賞企業の経営現場のDVDを視聴

講師名 トヨシマヒデアキ 豊島 英明 
<講師プロフィール>
1988年度神戸市役所入庁。住宅局(経理)、市長室(報道・ラジオ番組)、神戸港埠頭公社(経理・企業誘致)、行財政局(経営品質・行政評価)、北区役所まちづくり推進課長、職員研修所長、市長室国際課長、みなと総局企業誘致担当部長を経て、2018年度早期退職。

自ら講師となり自治体に経営品質の考え方を普及するため起業し、合同会社創発研修ラボ豊島屋を2019年設立(経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得)。神戸学院大学客員教授、早稲田大学招聘研究員。

著書に、『行政経営改革入門』『政策評価手法』『自治体バランス・スコアカード』『自治体職員がみたイギリス』『行政の質を高める8つの基準』など。
神戸市在職中の講師歴として、同志社大学社会人大学院非常勤講師、全国自治体・民間企業など多数。
リーフレット(PDF) ダウンロード(約 141KB)
問い合わせ先 公務協力グループ
問い合わせ先電話番号 06-6443-6925