職場マネジメント研修
研修日数 | 1日間 |
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研修対象 | 管理・監督者 / 経営幹部(幹部候補) |
特徴 | 講師は、市役所在籍時代の行政経験(行革 や職員研修等を担当)に加え、日本経営品質賞 の関係でも多数民間組織との交流や企業経営 革新支援を通じて得た「現場発の知見」が豊富 です。解説もわかりやすく、楽しく学べます。 |
研修対象 | |
すすめ方 | 講義・グループワーク等 |
ねらい | ①管理職として目指すべき姿・使命について再確認する。 ②実務経験を振り返り、自らのマネジメント傾向を知る。 ③職場マネジメント・部下育成のポイントを理解し、自職場での実践につなげる。 |
プログラム内容 | 【1】まずは原点に立ち返ろう ・目指すべき職員像 ・目指すべき組織像 の確認 【2】管理職の役割把握と、自身の振り返り (1)管理職が果たすべき役割を理解する ①自身の業務の遂行 ②チームをマネジメントする ③上司を補佐する ④関係部署と連携する ⑤庁外関係者との関係構築 ⑥自己啓発 (2)自身のマネジメントの傾向を知る ・モチベーショングラフ ・レーダーチャート ・KPT(継続/改善/挑戦する項目整理表)の作成 【3】職場のマネジメント (1)マネジメントの基本の再確認 ・部下への指示 ・チームの指揮 (2)管理職として更に成長するために ・「マネージャー」から「リーダー」へ ・経営感覚の習得に参考となる「日本経営品質賞 アセスメント基準」 (3)職場風土の改善につながるマネジメント ・組織風土の正体 ・問われるのは「真摯さ」 ・風土を改善する5つの条件 【4】部下の育成 (1)部下育成手法の再確認 (2)部下の主体性を引き出す育成手法(対話の重要性) 【5】よき組織の実例に学ぶ ・日本経営品質賞受賞企業の経営現場のDVDを視聴 |
講師名 | トヨシマヒデアキ 豊島 英明 <講師プロフィール> 1988年度神戸市役所入庁。住宅局(経理)、市長室(報道・ラジオ番組)、神戸港埠頭公社(経理・企業誘致)、行財政局(経営品質・行政評価)、北区役所まちづくり推進課長、職員研修所長、市長室国際課長、みなと総局企業誘致担当部長を経て、2018年度早期退職。 自ら講師となり自治体に経営品質の考え方を普及するため起業し、合同会社創発研修ラボ豊島屋を2019年設立(経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得)。神戸学院大学客員教授、早稲田大学招聘研究員。 著書に、『行政経営改革入門』『政策評価手法』『自治体バランス・スコアカード』『自治体職員がみたイギリス』『行政の質を高める8つの基準』など。 神戸市在職中の講師歴として、同志社大学社会人大学院非常勤講師、全国自治体・民間企業など多数。 |
リーフレット(PDF) | ダウンロード(約 543KB) |
問い合わせ先 | 公務協力グループ |
問い合わせ先電話番号 | 06-6443-6925 |
研修日数 | 1日間 |
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研修対象 | |
すすめ方 | 講義・グループワーク等 |
ねらい | ①管理職として目指すべき姿・使命について再確認する。 ②実務経験を振り返り、自らのマネジメント傾向を知る。 ③職場マネジメント・部下育成のポイントを理解し、自職場での実践につなげる。 |
プログラム内容 | 【1】まずは原点に立ち返ろう ・目指すべき職員像 ・目指すべき組織像 の確認 【2】管理職の役割把握と、自身の振り返り (1)管理職が果たすべき役割を理解する ①自身の業務の遂行 ②チームをマネジメントする ③上司を補佐する ④関係部署と連携する ⑤庁外関係者との関係構築 ⑥自己啓発 (2)自身のマネジメントの傾向を知る ・モチベーショングラフ ・レーダーチャート ・KPT(継続/改善/挑戦する項目整理表)の作成 【3】職場のマネジメント (1)マネジメントの基本の再確認 ・部下への指示 ・チームの指揮 (2)管理職として更に成長するために ・「マネージャー」から「リーダー」へ ・経営感覚の習得に参考となる「日本経営品質賞 アセスメント基準」 (3)職場風土の改善につながるマネジメント ・組織風土の正体 ・問われるのは「真摯さ」 ・風土を改善する5つの条件 【4】部下の育成 (1)部下育成手法の再確認 (2)部下の主体性を引き出す育成手法(対話の重要性) 【5】よき組織の実例に学ぶ ・日本経営品質賞受賞企業の経営現場のDVDを視聴 |
講師名 | トヨシマヒデアキ 豊島 英明 <講師プロフィール> 1988年度神戸市役所入庁。住宅局(経理)、市長室(報道・ラジオ番組)、神戸港埠頭公社(経理・企業誘致)、行財政局(経営品質・行政評価)、北区役所まちづくり推進課長、職員研修所長、市長室国際課長、みなと総局企業誘致担当部長を経て、2018年度早期退職。 自ら講師となり自治体に経営品質の考え方を普及するため起業し、合同会社創発研修ラボ豊島屋を2019年設立(経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得)。神戸学院大学客員教授、早稲田大学招聘研究員。 著書に、『行政経営改革入門』『政策評価手法』『自治体バランス・スコアカード』『自治体職員がみたイギリス』『行政の質を高める8つの基準』など。 神戸市在職中の講師歴として、同志社大学社会人大学院非常勤講師、全国自治体・民間企業など多数。 |
リーフレット(PDF) | ダウンロード(約 141KB) |
問い合わせ先 | 公務協力グループ |
問い合わせ先電話番号 | 06-6443-6925 |