TEST:一般社団法人 日本経営協会 関西本部です。
トップ >  教育プログラム > 思考法パワーアップ研修

教育プログラム詳細

思考法パワーアップ研修

行政機関向け
研修日数1日間
研修対象中堅社員(職員) / 新入社員(職員) / 管理・監督者 / 経営幹部(幹部候補) / 若手社員(職員)
特徴講師は、市役所在籍時代の行政経験(行革 や職員研修等を担当)に加え、日本経営品質賞 の関係でも多数民間組織との交流や企業経営 革新支援を通じて得た「現場発の知見」が豊富 です。解説もわかりやすく、楽しく学べます。
研修対象
すすめ方講義・グループワーク等
ねらい ①個人・チーム・組織の各々に効く「思考法」を習得する
 ②具体的シーンでの実践的活用をワークを通じて体得する
プログラム内容

はじめに

・成果を出す組織が共通して重視する「思考法」とは

・精神論ではなく、具体的な成果に徹底してこだわる

・フレームワーク思考(モレなくダブリなく考える方法)

■「個人」の思考法

・エゴグラム診断(自己分析)

・GROWモデル(自分/部下の成長をデザインする)

■「チーム」の思考法

・チームが成立するための3条件

・効果的な話し合いのできる「場」をつくる4要素

・集団思考のワナ(優秀な人達がなぜ駄目チームに)

・話し合いの種類(会話≠議論≠対話。違いをメタ認知)

・新たなアイデアを生み出す対話法

・部下の意欲を高めるPDCAのコツ(場と言葉の作り方)

■「組織」の思考法

・ヒント満載の日本経営品質賞アセスメント基準

・よき組織の軸となる「基本理念」と「重視する考え方」

・未来のありたい姿から現状をバックキャスティング

・そして組織は「事実前提」から「価値前提」へ

・人間ドックならぬ組織ドックの問診項目を知ろう

・切れ味抜群の業務改善手法

■日本経営品質賞の受賞組織に学ぶ

・なぜ一人ひとりが元気なのか

・優れたチームワークと高い組織成果の源は何か

■まとめ

講師名トヨシマヒデアキ 豊島 英明 
<講師プロフィール>
1988年度神戸市役所入庁。住宅局(経理)、市長室(報道・ラジオ番組)、神戸港埠頭公社(経理・企業誘致)、行財政局(経営品質・行政評価)、北区役所まちづくり推進課長、職員研修所長、市長室国際課長、みなと総局企業誘致担当部長を経て、2018年度早期退職。

自ら講師となり自治体に経営品質の考え方を普及するため起業し、合同会社創発研修ラボ豊島屋を2019年設立(経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得)。神戸学院大学客員教授、早稲田大学招聘研究員。

著書に、『行政経営改革入門』『政策評価手法』『自治体バランス・スコアカード』『自治体職員がみたイギリス』『行政の質を高める8つの基準』など。
神戸市在職中の講師歴として、同志社大学社会人大学院非常勤講師、全国自治体・民間企業など多数。
リーフレット(PDF)ダウンロード(約 557KB)
問い合わせ先公務協力グループ
問い合わせ先電話番号06-6443-6925
研修日数 1日間
研修対象
すすめ方 講義・グループワーク等
ねらい  ①個人・チーム・組織の各々に効く「思考法」を習得する
 ②具体的シーンでの実践的活用をワークを通じて体得する
プログラム内容

はじめに

・成果を出す組織が共通して重視する「思考法」とは

・精神論ではなく、具体的な成果に徹底してこだわる

・フレームワーク思考(モレなくダブリなく考える方法)

■「個人」の思考法

・エゴグラム診断(自己分析)

・GROWモデル(自分/部下の成長をデザインする)

■「チーム」の思考法

・チームが成立するための3条件

・効果的な話し合いのできる「場」をつくる4要素

・集団思考のワナ(優秀な人達がなぜ駄目チームに)

・話し合いの種類(会話≠議論≠対話。違いをメタ認知)

・新たなアイデアを生み出す対話法

・部下の意欲を高めるPDCAのコツ(場と言葉の作り方)

■「組織」の思考法

・ヒント満載の日本経営品質賞アセスメント基準

・よき組織の軸となる「基本理念」と「重視する考え方」

・未来のありたい姿から現状をバックキャスティング

・そして組織は「事実前提」から「価値前提」へ

・人間ドックならぬ組織ドックの問診項目を知ろう

・切れ味抜群の業務改善手法

■日本経営品質賞の受賞組織に学ぶ

・なぜ一人ひとりが元気なのか

・優れたチームワークと高い組織成果の源は何か

■まとめ

講師名 トヨシマヒデアキ 豊島 英明 
<講師プロフィール>
1988年度神戸市役所入庁。住宅局(経理)、市長室(報道・ラジオ番組)、神戸港埠頭公社(経理・企業誘致)、行財政局(経営品質・行政評価)、北区役所まちづくり推進課長、職員研修所長、市長室国際課長、みなと総局企業誘致担当部長を経て、2018年度早期退職。

自ら講師となり自治体に経営品質の考え方を普及するため起業し、合同会社創発研修ラボ豊島屋を2019年設立(経営品質協議会認定セルフアセッサー資格取得)。神戸学院大学客員教授、早稲田大学招聘研究員。

著書に、『行政経営改革入門』『政策評価手法』『自治体バランス・スコアカード』『自治体職員がみたイギリス』『行政の質を高める8つの基準』など。
神戸市在職中の講師歴として、同志社大学社会人大学院非常勤講師、全国自治体・民間企業など多数。
リーフレット(PDF) ダウンロード(約 141KB)
問い合わせ先 公務協力グループ
問い合わせ先電話番号 06-6443-6925